盆踊りサークル

ひとりひとりの
美意識育成
プログラム、
始動。

26~35歳の方は弊会の平均年齢となり、お仲間が増えるとともに気軽に始めることができます。

盆踊りのクラスってどんな感じ?
先生に聞いてみよう!

活動のご紹介

活動内容

盆踊りをヨガやピラティスのような「癒しの時間」と捉え、ほっと落ち着ける雰囲気を大切にしています。

現代は「子供の頃に盆踊りを踊った」と言う経験のない方も多く、興味はあるけれど、「踊れないから輪の中に入れない」と言う方が多いです。今は学校でもスポーツクラブなどでも、先に振付を覚えてから、曲に合わせて踊ります。そのような方と、盆踊りへの橋渡しをするのが、弊会の役割です。初めての方が第一歩を踏み出せるように、「はじめから丁寧に盆踊りの振付を覚える」ための稽古を実施します(参加者には特典資料を進呈)。

まず、歌に慣れていない方のために、「歌詞の朗読や映像を使った導入」から始めます。その後で、振付を順番に丁寧に覚えていき、「踊れるようになってから」実際に曲を流していきます。全員が振りを覚えた最後にはビデオ撮影をし、その動画をクラウドでシェアすることで自宅に戻っても適宜振りの確認が可能です。また、学んだ振りを忘れないために、定期的に複数の曲を扱う「おどり会」を開催いたします。

参加者のほとんどが「踊り」を踊ったことのない初心者ですので、初めてでも気兼ねすることなく、お気軽に参加してくださいね。あなたの「第一歩」をお待ちしております。

東京盆踊りの会

年間カリキュラム

基礎 課題曲の歌詞、メロディ、振付を学びます。

創作 盆踊りの振付創作の仕方を学びます。

実践おどり会 過去の課題曲を複数踊ります。

上級 難度の高い踊りに挑戦します。

舞踊   群舞の美しさを追求し踊りの「美しい踊り」を目指します。

※   舞踊篇は白拍子を基礎とした伝統奉納舞踊の格調高い踊り方で稽古します。日本舞踊などの商用芸とは異なりますのでご注意ください。

ターム区分一覧

夏期シリーズ

七夕ターム6/16~7/15、八朔ターム7/16~8/15、重陽ターム8/16~9/15

秋期シリーズ

時雨ターム9/16~10/15、紅葉ターム10/16~11/15、新嘗ターム11/16~12/15

冬期シリーズ

踏歌ターム12/16~1/15、東風ターム1/16~2/15、上巳ターム2/16~3/15

春期シリーズ

灌仏ターム3/16~4/15、端午ターム4/16~5/15、芒種ターム5/16~6/15

会費のご案内

会員期間稽古は無料で参加でき、毎回、特典資料が進呈されます。また、期間中は復習用動画のシェアや、他曜日に振替受講もできます。

入会金

体験時にご入会の場合、入会金は全額免除となります。 

会費

会場でのご体験:無料
2か月2回だけ体験会員:4,000円(新入会のみ)、8か月会員:9,600円、12か月会員:13,200円、16か月会員:16,000円

※ 26〜29歳の方はU29ワークライフバランス支援制度助成対象として、入会時納入分の会費が規定の半額となります。


会員特典
弊会協力の盆踊りイベントにご参加の場合、交通費や衣装代補助が会から支給されます。

※ 初参加以後の参加には入会が必要です。会員の方には月1〜2回程度を目安にご参加頂いております。お忙しい方も無理なくご参加頂ける活動頻度となっております(同一タームは全て同内容で随時振替可能です)。

長期会員特典

  1. 会員期間が累計で2年に達した方は、次の更新時より、会費が規定の半額となります。 「2年目以降」ではなく「2年に達した後の次の更新から」なのでご注意ください。
  2. 会員期間が累計で2年に達した方は、修了の正式な認定書を授与し、自主的普及活動を認めます。

※ 体験、2回だけ体験会員は会員期間には含まれません。

会費について

弊会は東京都特別区の社会教育関係登録団体であり、月謝が主催者に入る「教室」ではありません。運営側も規定会費を払っています。そして納入された会費は施設使用料、音源、イベント参加への補助など全て会や会員のために使用されます。

【参考】社会教育法 第三章 社会教育関係団体

(社会教育関係団体の定義)第一〇条 この法律で「社会教育関係団体」とは、法人であると否とを問わず、公の支配に属しない団体で社会教育に関する事業を行うことを主たる目的とするものをいう。

(文部科学大臣及び教育委員会との関係)第一一条 文部科学大臣及び教育委員会は、社会教育関係団体の求めに応じ、これに対し、専門的技術的指導又は助言を与えることができる。2 文部科学大臣及び教育委員会は、社会教育関係団体の求めに応じ、これに対し、社会教育に関する事業に必要な物資の確保につき援助を行う。

(国及び地方公共団体との関係)第一二条 国及び地方公共団体は、社会教育関係団体に対し、いかなる方法によつても、不当に統制的支配を及ぼし、又はその事業に干渉を加えてはならない。